インフォテリア株式会社は、JDMCの設立を歓迎します。当社は、以前よりデータマネジメントの重要性に着目し、国産で唯一であるマスターデータマネジメント製品「ASTERIA MDM One」を提供してまいりました。JDMCの活動が、企業の国際競争力向上に寄与する事を大いに期待しています。

インフォテリア株式会社
代表取締役社長
平野 洋一郎

　インフォマティカは、データマネジメントに関係する製品ベンダーとして、このたびの「日本データマネジメント・コンソーシアム（JMDC）」の設立を歓迎いたします。企業がデータを中心とした経営、すなわちデータ駆動型企業に移行することによるメリットは非常に大きいと考えています。インフォマティカは、JMDCと緊密に協力・活動することで、企業の多様なデータ統合ニーズに応え、より高い価値をお客様に提供できると確信しております。

インフォマティカ・ジャパン株式会社
代表取締役社長
吉田 浩生

　合理化・省力化のために情報システムを構築・活用するだけではなく、システムが生み出すデータや情報を適正に管理、分析、活用することが今、求められています。しかし日本のユーザー企業や情報サービス企業、あるいは社会は、システムを構築することに力を注いでもデータ／情報の活用には必ずしも力を入れてきませんでした。この問題に焦点を合わせ、様々な活動を展開するのが日本データマネジメント・コンソーシアムと考えます。国内外のITベンダー企業やユーザー企業、様々な業界団体、あるいは行政機関が協調しながら、現状の問題解決や新たな価値創出を行う場になってほしいと期待します。

株式会社インプレスビジネスメディア
IT Leaders編集長
田口 潤

情報システムにおいてデータは、ビジネスロジックやインタフェース等と並んで重要な要素の１つですが、データ管理が十分に取り組まれることは少なかったのではないでしょうか。 データの活用や管理に対して共に知恵を出し合うことで、企業が付加価値の高いビジネス活動を継続して実現できることを確信しております。 このような思いから、本コンソーシアムへ参画させて頂くとともに、企業の成長、日本経済の拡大に貢献していきたいと考えております。

株式会社NTTデータ
技術開発本部 本部長
木谷 強

　カシオ計算機株式会社は日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を歓迎します。 ＩＴ部門は、従来の情報システム・業務最適化の役割に加え、情報活用により経営戦略上の意思決定に有用な知識や洞察を生みだす仕組み作りが求められています。その為には“データ・マネージメント”は不可欠なものであり、この団体の活動を応援させていただきます。

カシオ計算機株式会社
執行役員　業務開発部長
矢澤 篤志

　社団法人企業情報化協会は「経営とITの融合」をミッションに掲げ、ITの普及による健全な産業界の発展に寄与することを目的に活動を進めています。 このたび設立されたJDMCは、企業活動の重要資源といわれる人、モノ、金に並ぶ情報について、まさにその根源ともいうべき「データ」に着目しています。 データの最適化や標準化に向け、そのマネジメント方法を確立しようとする試みは、非常にベーシックな課題でありながらもこれまでに意外と手をつけられていない領域と言えます。 あえてこの課題に果敢に取り組むJDMCの活動は、産業界の情報化の普及と発展に欠かせない挑戦であり、当協会とも相通じるミッションであると認識し、その活動について大いに賛同と期待をするものであります。

社団法人企業情報化協会
会長
前田 忠昭

　情報システムの世界は、誠に奥深く一筋縄では行かないものですが、たえず進化し続けるものと、普遍的なものがあります。前者の代表がUIや処理プロセスで、後者の代表がデータです。我々は、９０年代後半から、進化する側に重心を置いた結果、最も重要なデータ管理がおろそかになった事は否めなません。来たるべきクラウド時代に向けて、益々重要度を益すデータ管理の促進に力を注ごうとするJDMCを私は支援します。

協和発酵キリン株式会社
情報システム部長
中山 嘉之

　ＩＣＴが社会インフラになっている今日において、情報の根源である管理すべきデータの重要性が格段に高まっています。データの信頼性無くしてＩＣＴは機能しません。しかしデータは案外粗末に扱われ、いろいろな問題を惹き起こしてきました。それを見直すきっかけを日本データマネジメント・コンソーシアムに期待し、全面的な支持を表明します。

大成ロテック株式会社
常勤監査役
木内 里美

　日本アイ・ビー・エム株式会社は、日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を歓迎いたします。
　企業のグローバル化が加速しつつある状況において、より一層、全世界で最適化された経営が必要となり、情報の統合やガバナンスが成功の鍵を握ります。
　日本IBMは、長年にわたりグローバル規模で培ってきた情報統合や情報ガバナンスに関する豊富な経験と実績をふまえ、情報のライフサイクル全てを管理するインフォメーション・マネージメント製品やサービスを提供すると共に、”BIG Data”に関する課題に対しても、あふれるデータから付加価値を生み出す製品やサービスを提供し、企業のデータ管理のみならず、よりスマートな社会インフラとしての情報基盤の構築をご支援していきます。

日本アイ・ビー・エム株式会社
専務執行役員　ソフトウェア事業担当
川原 均

　日本オラクル株式会社は日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を歓迎します。日本オラクルは大量データを高速、低コストでの活用できる製品とソリューションをご提供しており、お客様のさらなるデータ活用にとってデータマネジメントというテーマは非常に重要なものです。 日本オラクル株式会社はこの団体の活動に強く共感し、今後とも応援させていただくことを表明いたします。

日本オラクル株式会
常務執行役員　テクノロジー製品事業統括本部長
三澤 智光

　日本テラデータ株式会社は、日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を歓迎いたします。データ活用の巧拙が企業競争力の違いとなり現れてきている現在、企業の財産とも言えるデータの整備と管理の問題にユーザー企業とベンダーが一体となって取り組み、さらに活用を図ろうという活動主旨は、日本の国力さらに国際競争力を高める上で重要だと考えます。弊社は活動のお手伝いを通じ、各ユーザー企業の競争力強化とビジネスの成長に貢献したいと考えています。

日本テラデータ株式会社
取締役　営業本部長
松田 博文

　NECは、日本データマネージメント・コンソーシアム(JDMC)の設立を歓迎いたします。NECは、情報管理基盤ソフトウェアを提供し、多くのお客様で情報の見える化やデータ統合を進め、お客様の情報システムにおけるデータの有効活用を支援してまいりました。本団体の成果を生かすことで、より多くのお客様のデータの有効活用に寄与できると確信しております。

ＮＥＣ
ＩＴソフトウェア事業本部　事業本部長
赤津 素康

　日本マイクロソフト株式会社は、日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を心より歓迎いたします。
　当社ではアプライアンス (A)、ボックス (B)、クラウド (C) 環境をシームレスに活用できるデータ プラットフォームを提供する ABC 戦略によって、情報爆発時代における多様なお客様のニーズに対応いたします。これにより日本におけるデータマネジメントの実践と普及を強く支援してまいります。

日本マイクロソフト株式会社
業務執行役員 サーバープラットフォームビジネス本部 本部長
梅田 成二

　日立製作所は今回のＪＤＭＣ設立を心から歓迎します。
　日立は、ＤＢ製品の開発やシステム構築、コンサルティングの永年の経験を基としてＪＤＭＣの活動に貢献していきます。
　今回の設立を機にＩＴベンダーと先進ユーザーとの連携がより密となり、データマネジメントの議論と検討が深まって、日本の産業界の国際競争力強化につながることを期待しています。

株式会社日立製作所
情報・通信システム社　ソフトウェア事業部　事業部長
阿部 淳

　富士通株式会社は、このたびの日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を心から歓迎いたします。
　当社は、データベース製品の開発やシステム構築、ソリューション事業などを通じて得た技術やノウハウを元に、顧客起点で本コンソーシアムの活動に貢献してまいります。
　今回の設立を機にＩＴベンダーと先進ユーザーが、第四の経営資源と言える「データ」の有効活用の観点からデータベースマネジメントを共に研究し、その成果がお客様のグローバル競争力の強化につながることを期待します。

富士通株式会社
ミドルウェア事業本部　本部長
新田 将人

　三菱電機インフォメーションテクノロジー株式会社(ＭＤＩＴ)は、ＪＤＭＣの設立を心から歓迎いたします。
　ＭＤＩＴは、データ分析、データ統合、統合ＩＤ管理、情報セキュリティなどのデータに関する製品/ソリューションの提供を通して、企業におけるデータの重要性を提唱してまいりました。
　ＭＤＩＴは、ＪＤＭＣがユーザ企業とＩＴ企業との連携を図り、日本におけるデータマネジメントの概念の普及と実践的な活動を推進されることに強く共感し、応援します。

三菱電機インフォメーションテクノロジー株式会社
常務取締役 ＩＴ・セキュリティソリューション事業本部　本部長
青山 雅彦

　株式会社リアライズは、日本データマネジメント・コンソーシアムの設立を心より歓迎いたします。
　経営やビジネスに情報システムを活かすためには、その「血液」であるデータを常に「健康」な状態で維持・運用するための継続的な営み－データマネジメントが必要不可欠です。
　当社はこの団体の活動に強く共鳴し、参画のコミットメントを表明します。

株式会社リアライズ
代表取締役社長
大西 浩史